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名古屋市中区錦

月額
880円〜年契約法人登記
—郵便の転送
なし郵便物、週1回の転送(毎週金曜日まで…確認日:2026年10月4日(公式サイトの記載を読み取り)
| この店の料金 | 料金ページでは複数店舗プラン(2店舗800円・3店舗1,100円・5店舗1,650円/月額・年間一括、初期費用5,000円)の選べる店舗としてのみ掲載 |
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| プラン | バーチャルオフィス 起業応援プラン | バーチャルオフィスプラン(A) 年払い | バーチャルオフィスプラン(B) 月払い | 複数店舗プラン 2店舗プラン | 複数店舗プラン 3店舗プラン | 複数店舗プラン 5店舗プラン |
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| 月額(税込) | 330円(年契約・年一括(お支払いは年間一括となります)) 税抜 300円 | 550円(年契約・年一括(お支払いは年間一括となります)) 税抜 500円 | 1,958円(月払い・月払い(お支払いは毎月の前金となります)) 税抜 1,780円 | 880円(年契約・年一括(お支払いは年間一括となります)) 税抜 800円 | 1,210円(年契約・年一括(お支払いは年間一括となります)) 税抜 1,100円 | 1,815円(年契約・年一括(お支払いは年間一括となります)) 税抜 1,650円 |
| 法人登記 | 不明 | 可 | 可 | 不明 | 不明 | 不明 |
| 郵便の転送 | 郵便物の転送なし(※来店受け取りを含む一切の郵便物対応は不可となります。) | 郵便物、週1回の転送(毎週金曜日までの分を翌週前半に転送。月1回にまとめての転送もお申込み時に申請可) | 郵便物、週1回の転送(毎週金曜日までの分を翌週前半に転送。月1回にまとめての転送もお申込み時に申請可) | — | — | — |
| 転送の送料・手数料 | ※転送にかかる事務手数料は別途必要となります。※宅配便転送については、日本郵便(株)のサービスを除きます。 | 郵便物転送(週1回)84円~:1回の転送につき、事務手数料200円と切手代実費。郵便(普通郵便)にて転送。郵便転送料金は、郵便物が当社に届き、転送が発生した時のみ。※宅配便、書留などのお知らせについては、事務手数料300円 | 郵便物転送(週1回)84円~:1回の転送につき、事務手数料200円と切手代実費。郵便(普通郵便)にて転送。郵便転送料金は、郵便物が当社に届き、転送が発生した時のみ。※宅配便、書留などのお知らせについては、事務手数料300円 | — | — | — |
| 電話番号 | — | — | — | — | — | — |
| 電話代行 | — | — | — | — | — | — |
| 入会金 | 5,000円 | 5,000円 | 5,000円 | 5,000円 | 5,000円 | 5,000円 |
| 保証金 | — | — | — | — | — | — |
| 含まれるもの |
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| 補足 | 料金ページの用途欄は「オンラインショップの特定商法取引表記・サークル活動・個人での利用・その他」で「法人登記」の記載なし(プラン(A)(B)の用途欄にはあり)。「※当プランは個人でのお申込みとなります」。トップは「月額費用:300円」と並べて「法人登記・特商法の表示が可能です」と書くが、プランごとの可否ではない ※起業応援プランは2年目からは月額500円となります。初期費用は料金ページで「0円 ※通常5,000円を今だけ無料キャンペーン」、サービスページで「(今だけ初期費用0円)」。オプションは秘書電話代行・貸し会議室利用。起業応援プラン(郵便物対応なし)で郵便物が届いたらバーチャルオフィスプランA(郵便物転送あり)へ変更(プランの差額=初期費用5,000円+月額利用料差額200円、プラン変更手数料1,000円)。郵便物破棄は1通につき100円、破棄が2回となったら3回目以降はプランAへ変更 | 用途欄に「法人登記」「事業所、支店の住所利用」「個人事業主登録(開業届)」。「法人登記にあたって別途料金は頂いておりません」。これから法人設立の方はまず個人で契約し、設立後に名義変更(登記簿謄本のコピーを提出・変更の料金はかからない) オプション:03電話番号転送の貸出し・秘書電話代行・FAX番号の貸出し・貸し会議室利用(料金は全体の notes) | 用途欄に「法人登記」「事業所、支店の住所利用」「個人事業主登録(開業届)」(プラン(A)と同じ) prices は料金ページの額。term_months は「特に縛りは設けておりません。1か月から可能です」による | 料金ページに登記・郵便転送の可否の記載なし(「詳細はこちらからお問合せください」) 【NEW】業界初のお得な「複数店舗」プラン。※各プランとも初回のみ初期費用が5,000円がかかります。トップのお知らせに「2026年2月5日 大阪・名古屋も使える特別プランのご案内」(本文は未保存) | 料金ページに登記・郵便転送の可否の記載なし(「詳細はこちらからお問合せください」) ※各プランとも初回のみ初期費用が5,000円がかかります。 | 料金ページに登記・郵便転送の可否の記載なし(「詳細はこちらからお問合せください」) ※各プランとも初回のみ初期費用が5,000円がかかります。 |
2026年10月4日に確認
| 店の名前 | スタートアップ(バーチャルオフィス格安.jp) 名古屋 |
|---|---|
| 住所 | 名古屋市中区錦 公式サイトでは町名までを公開しています。番地・部屋番号は契約のときに案内されます。 |
| 最寄駅 | — |
| 受付時間 | — |
| 会議室 | — |
| できること | — |
2026年10月4日に確認
地図は公式サイトに載っている住所(町名まで)で表示しています。建物の正確な位置は、契約のときに案内される住所でご確認ください。
| 最低利用期間・更新 | 特に縛りは設けておりません。1か月から可能です。ただし、ご解約の際は1か月以上前にお申し出が必要。利用規約:契約期間はプランごとに定められた期間とし、解約の意思表示がない限り同条件において更新。年間プランの場合、更新1か月前に継続の意思の確認をメールにて行う(第四条)。初回契約期間1ヶ月を経過すれば、会員の希望により、解約は随時できる(第七条) |
|---|---|
| 解約 | 解約希望日の1カ月以上前に契約店舗にメール、又はFAXで連絡し、当社から解約確認メールを送信した時点で解約手続完了。当社貸出住所で法人登記した会員は、契約解除後速やかに住所移転登記を完了し、移転登記済謄本を当社に提出。放置して継続利用した場合は、移転登記完了まで契約時の月額利用料を2倍した金額を違約月額利用料として支払い義務(第六条)。預り金は電話付プラン以外、解約日より1ヶ月後を清算日とし返金(第七条)。申込み後のキャンセルはご入金前なら可能、ご入金後は解約扱いで、ご入金以降の返金は原則受け付けない。別に「30日間返金保証制度」:バーチャルオフィスの住所の為に「銀行口座が開設できなかった」「オンラインショップを開設できなかった」など本来の目的のビジネスが開始できなかった場合、ご契約日から30日以内に限り初期費用・月額利用料を返金(※規定の事務手数料はご負担。※お試しプランのぞく) |
| 支払い方法 |
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| 審査 | 申込フォームの情報及び必要書類から審査。審査結果は1~3営業日以内にメールで連絡。併せて、申込み時の住所に本人確認のため1通郵送。郵送での本人確認後に入金額・振込先を案内し、入金確認後3営業日以内にオフィス住所を記載したメールを送付(お申込みのながれ)。現在、海外国籍の方のお申し込みは受け付けていない。利用規約第三条:本人確認書類の送付及び入金を確認後、審査を経て「サービス開始のご案内」Eメールを送信した時点で契約成立 |
| 本人確認・必要書類 | 個人・団体・SOHO・個人事業主:身分証明書a~dから1点をメールで送付(a.運転免許証(表・裏) b.保険証(表・裏)+顔写真(4cm×4cm以上) c.パスポート(顔写真+住所ページ)+住民票(発行から3カ月以内のもの) d.住民基本台帳カード(顔写真付き))。法人:代表者の上記身分証明書1点に加え、発行から3カ月以内の会社登記簿謄本(履歴事項証明書)の計2点 |
| 契約できない業種 |
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| 郵便の決まり | 転送は毎週1回。毎週金曜日までの分を翌週前半にご登録先住所にすべて転送。受け取りにサインを要するような重要な郵便物はなるべく早く転送処理。月1回にまとめての転送はお申込み時に申請。転送不要の場合はお申し込み時に伝える。受け取れない郵便物:現金書留や電信為替・内容証明等、法的な書類・植物や生き物・生もの(不在票のご連絡で対応。その他受け取り不可とする場合あり)。着払いや代引き郵便は事前にご連絡を頂いた場合のみ対応。受け取りが必要な書留はオプション受け取り代行(お近くに郵便局がある場合は本人確認書類提示で受け取り可能)。直接取りに来る場合はオプション受け渡し(日時は当社指定)。急ぎの転送はオプションお急ぎ便(オプション料金はいずれもお問合せ)。郵便到着お知らせオプションは「※2023年春実施予定」と記載。起業応援プランは郵便物対応なし |
| 宅配便・荷物 | 宅急便の荷物も可能。荷物などは不在票を画像にしてメールで送付し、会員様にて宅急便会社に転送を依頼していただくながれ。宅急便会社によっては、当社から転送先の住所まで宅急便料金が発生。プラン(A)(B)は「宅配便の転送手続き」、起業応援プランは宅配便の荷物・宛所不明の荷物で発送元に戻ってきたものの転送(日本郵便(株)のサービスを除く)。宅配便、書留などのお知らせは事務手数料300円 |
| キャンペーン | 【期間限定】初期費用無料キャンペーン:実施期間 2026年8月30日まで/入会金の5,000円が無料になります/対象コース 起業応援プラン。【期間限定】3ヶ月無料キャンペーン:実施期間 2026年8月30日まで/月額料金が3ヶ月間無料になります/対象コース バーチャルオフィスの全プラン(いずれもキャンペーン期間内に新規でご契約いただいた方に適用・予告なしに変更または終了あり)(サービスページ)。料金ページ・お申込みのながれ・サービス一覧のバナーは「初期費用無料期間限定キャンペーン \ 今ならプラスして / 6ヶ月無料キャンペーン」、トップには「6ヶ月無料期間限定キャンペーン」と「3ヶ月無料期間限定キャンペーン」の両方。料金ページの起業応援プランは「初期費用 0円 ※通常5,000円を今だけ無料キャンペーン」 |





掲載している料金・条件は、スタートアップ(バーチャルオフィス格安.jp)の公式サイトを2026年10月4日に読み取ったものです。月額880円は年契約の月あたりの額です。お申し込みの前に、最新の内容を公式サイトでご確認ください。